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大手スーパーから始まったセルフレジ



セルフレジは、主にスーパーマーケットなどで、消費者自身が商品のバーコードをスキャンして、袋詰め、精算までを行なうセルフサービス・システムです。

2003年(平成15年)に、イオングループがセルフレジを試験導入しました。翌年、西友やオーワクでも導入が開始され、現在ではスーパーマーケットをはじめ、ホームセンターやドラッグストアなども導入されるようになりました。

電子マネーの普及

電子マネーの普及

大手スーパーマーケットのイオンやイトーヨーカ堂では、セルフレジ導入が広がっています。イオンではグループのスーパーでのおよそ2割、イトーヨーカ堂では1割に拡大しています。それを後押しているのは電子マネーです。イオンの「WAON」は2013年(平成25年)3月末までに3,050万枚、イトーヨーカ堂も2013年(平成25年)3月末までにセブン&アイグループの「nanaco」を2,121万枚発行しています。電子マネーはセルフレジでの使い勝手が良く、利用率アップにつながっています。

スーパーマーケット側のセルフレジのメリット・でメリット

スーパーマーケット側のメリットは、人件費の削減です。また、レジ要員確保やスケジュール管理の負担軽減、レジを待つ消費者のストレスを軽減できます。また、有人レジよりもスペースを取らず、消費者が商品を買い物カゴから直接マイバックやレジ袋に移すので、袋に詰める作業台が不要になります。空いたスペースを有効に使えます。電子マネーやクレジットカードの利用率が上がるのも、メリットといえるでしょう。

デメリットは、セルフレジ導入にかかるコストが高いことです。また、万引きなどセキュリティ面での不安もあります。

セルフレジの仕組み

セルフレジは、商品のバーコードと、登録された重量で管理しています。選んだ商品のバーコードをスキャンし、袋に入れます。袋を置く台には、重量を計っています。個別商品の重量と照会し、商品が正しく購入されたかどうか判別できるシステムになっています。お酒やたばこの購入時には、セルフレジ画面で「年齢確認」を実施しているスーパーマーケットもあります。また、画面で「年齢確認」した後も、セルフレジのアテンダントが年齢を確認できる証明書を提示するようお願いする場合があります。

セルフレジのアテンダント

通常セルフレジには、店舗によって異なりますが、4台のセルフレジに1人のアテンダントが配置されています。エラーやイレギュラー処理、操作指導などを行ないます。アテンダントステーションには、それぞれのセルフレジの使用状況が同時に確認できる専用のPCがあり、不正防止の役割を果たしています。

消費者側のセルフレジのメリット・でメリット

消費者側のメリットは、レジでの待ち時間の短縮です。感謝デーやポイント2倍デーなどは、レジは混雑し長蛇の列ということもしばしばあります。そんな時にセルフレジは有効です。また、購入商品が他人に知られないなどプライバシーが守られることも挙げられます。デメリットは、機械操作への嫌悪感、購入品数が多い場合は負担感があります。