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スーパー 用語集(あ行)



小売店に関する施設情報を検索できる「マーケットピア」が、「スーパー」に関する用語(あ行)をご紹介します。従来の業態にとどまらず、新たなトレンドが生まれるなど進化を続けるスーパーマーケット業界は注目です!スーパー業界で一般的に使われる業界用語など「スーパー」のことがよくわかる用語集を是非ご活用下さい!

アイテム

アイテムとは、集合単品とも言われ、品目のことである。サイズや色などは違っても同じ素材、同じデザイン、スタイルであれば同一品目(アイテム)として括られる。アイテムの上位概念にあたる、商品を性質毎にまとめたものは「カテゴリ(サブカテゴリ)」と呼ばれる。また、アイテムの下位概念として、アイテムをさらに細分化し、サイズや色、デザイン別に分けた単位をSKU(stock keeping unit)と言う。ファッション商品やサイズ商品を管理する場合はSKU単位での商品管理が必須であり、日用品やグローサリー商品の場合はアイテム単位による商品管理を最小単位とする考え方が、日本の流通業界では主流になっている。

アイランド陳列

アイランド陳列とは、スーパーマーケットにおいて商品を陳列するための平台などと呼ばれる棚を島状に並べる陳列方法のことである。平台とは、複数の棚が設置された棚のこと。この平台を背中合わせに設置することで、店舗内に仕切りを設けることができ、壁を設けることなく客を誘導することが可能。このアイランド陳列の最大の特徴は、商品をより多く陳列するということではなく、壁ではなく平台を仕切りとすることで全体の見通しを良くするところである。そのため店舗に閉塞感を与えることなく、開放感を保ちつつも見通しを良くすることで、万引きなどの犯罪予防も担っている。店舗の建物の形状にとらわれることなく、有効なスペースを使い商品陳列をすることができる。

アンテナショップ

アンテナショップとは、マーケティングを目的として設置された販売店舗のことで、消費者の反応を見るアンテナの役割を果たすことからくる呼称である。「パイロット・ショップ」、「実験店舗」とも呼ばれ、一般的に直営で経営。メーカーや卸売業者などの企業によるアンテナショップでは、消費者の反応やその地域での売れ筋といった消費動向を探ると共に、自社製品や技術を宣伝することも大きな目的である。一方、地方公共団体や自治体によるアンテナショップでは、地域経済を支える中小企業などによる、地域資源を活用した地域産品等を販売。販売だけでなく、飲食施設の設置、観光事業など総合的な地域情報の発信により、総合的な地域PRが行なわれる。このようなアンテナショップはPR効果の高い繁華街に出店されることが多く、1990年(平成2年)代前半から出現した。

移行ゾーン

移行ゾーンとは、顧客が店舗に入ってから売り場に体を順応させるまでのあいだ、無意識のうちに通り過ぎてしまう箇所のことである。例として、雨の日に傘をたたみながら店内を歩く、子供をカートに乗せるためにあやしながら店内を進むなどということが挙げられる。そのため、店舗の入り口付近が移行ゾーンとなる場合が多く、店舗は移行ゾーンをどのように無駄なく有効に扱うかが課題。例えば入り口のスペースを広く設けることで、傘をたたむことができて衣服などをハンカチで拭くことができる場所をつくるなどの工夫を凝らしたり、店舗入り口にあえて顧客の目にとまるような目玉商品を置いたりすることで客足を止めるといった場合もある。

インストアプロモーション

インストアプロモーションとは、店舗内で、ご来店頂いたお客様に対して行なう販売促進活動のことである。例えば、商品を手に取って頂くために陳列方法を工夫したり、製品の安さや特徴を説明するためのPOP広告を作成したりする活動が該当。他に、製品の試食コーナーを設けて美味しさをアピールしたり、館内放送でタイムサービスの告知をしたりするなど、様々な方法がある。ポイントカードによる景品交換やキャッシュバック、専用の電子マネーなども、継続的なご来店を促すのに効果的。このように、様々なインストアプロモーションを駆使して、他店との差別化を図り、お客様に足を運んでいただけるような店舗づくりが、必要とされているのである。

インストアマーチャンダイジング

インストアマーチャンダイジングとは、店舗の中で行なわれる売り場管理や販売プロモーションの方法である。店舗内での販売促進活動は、すべてこのインストアマーチャンダイジングに該当。タイムセールや特売などの商品の値引きや、ポップや陳列方法などで人目を惹き付けるように工夫すること、実演販売などの店内イベントを行なうことも含まれる。広告などの媒体を利用して、外部に働きかける販売促進活動で得た来客の購買意欲をあおったり、リピーターを獲得したりするためには、必要不可欠な販売促進活動。売り場のレイアウトを工夫したり、顧客の興味を引くポップや看板を設置したりするのも、効果的なインストアマーチャンダイジングである。

インセンティブバックマージン

インセンティブバックマージン(販売推奨金)とは、販売された商品の数量に応じて、メーカー側が流通販売業者に支払う報酬のことである。契約手数料や仲介手数料もこれに該当。インセンティブバックマージンによる経営の顕著な例は、携帯電話の販売である。新規契約で携帯電話を販売すると、電話会社から販売報奨金が支払われ、販売店の収入になる。そのため、「本体価格0円」などの極端な値引きをしても、採算がとれる。だが、インセンティブバックマージンに依存した経営は、メーカー側の販売促進計画の変更によって販売推奨金が打ち切られれば、たちまち採算が合わなくなり、経営が立ち行かなくなってしまう。そうなる前に、本来の商品販売で利益を得る体制を構築し、経営のバランスを取る必要がある。

インナーキャンペーン

インナーキャンペーンとは、流通チャネルと呼ばれている商品を市場まで送り出すのにかかわっているセールスマンや、販売店における外部業者への集中的販売促進活動のことを言う。対して、直接的に店に来る外部の消費者であるお客様に対しての活動は、アウターキャンペーンと呼ばれる。キャンペーンは期間を区切り目標を定めて、その目標達成を目指す活動を指して言うが、販売コンテストや、各種コンクール・表彰制度などを用いて、販売店に自社の商品の仕入れを増やしてもらうなど販売店に販売意欲を高めるために行なうキャンペーンのこと。インナーという言葉は、販売店の仕入れ先やセールスマンなどの内部にかかわっている人達のことを指している。

インパック

インパックとは、インパック・プレミアムとも言い、商品パッケージの中にあらかじめクーポンなどを入れて販売する方法である。付録付きの雑誌や、おまけ付きの菓子などが該当。このような商品を販売する際は、何が入っているのか中身が見えにくいため、広告やポスター、CMなどで、中身を周知させることが必要。似たような商品が並ぶ中で、自社製品への選択を促すなど、新製品やリニューアル商品をお客様にアピールすることにより、他社製品の愛用者の目を自社商品に向けさせ、購入へと導くきっかけとするのである。ただし、景品のコストと宣伝広告の費用が相当にかかるため、景品表示法の定める20パーセントの範囲内で、費用対効果をよく見極めたうえで行なうことが必要である。

ウェザーマーチャンダイジング

ウェザーマーチャンダイジングとは、天気予報を利用したマーケティングのことである。気温を含めた天候に合わせて売れる商品を予測することで、仕入れ数の管理を計算し、在庫ロスを減らすことができる。天候に合わせて「昇温商品」・「降温商品」・「晴天型商品」・「雨天型商品」・「異常気象型商品」の5つに分類可能。昇温商品は気温が高くなると売れる商品のことで、アイスクリームなどが該当する。降温商品は気温が下がると売れる商品で、チョコレートやおでん、カイロなどが合致。晴天型商品は晴れた日に売れる商品で、アウトドア用品などである。雨天型商品は傘などが該当。最後に、異常気象型商品は、台風や大雪などの異常気象時に売れる商品を指し、防災グッズ、レトルトカレー、カップラーメンなどの保存食などである。

ウォール・ディスプレイ

ウォール・ディスプレイとは、主にフェイシングやハンガー・ディスプレイなどの陳列方法を組み合わせてゾーニングされた売り場の総称である。フェイシング(及び前進立体陳列・フェイス・アップ)では商品を顧客の目に留まりやすく、より正確な在庫管理が可能となっており、売り場効率を上げる効果が期待できる。ハンガー・ディスプレイでは専用什器を利用して、消費者が手を触れやすい陳列を行なう。バーチカル(垂直)陳列では顧客が商品に接触する機会は均等になり、ホリゾンタル(水平)陳列では売り場の印象を強める効果がある。これらの陳列方法から、商品群が壁一面の配置領域に区画された売り場を総称して「ウォール・ディスプレイ」と呼ばれる。

売場

売り場とは、商品が什器などに陳列されており、顧客が自由に出入りして購入することができるスペースのことである。陳列方法や売り場の面積などには特に決まりはなく、店舗ごとに顧客の購買意欲を増進させるための様々な努力を行なっている。例として、品物の価格や商品名などが表示されているポップと呼ばれる物を顧客の目に留まらせるために装飾を凝らすなど、顧客が売り場内を周るにあたって「移行ゾーン」と呼ばれる無意識のうちに店内を素通りしてしまうスペースを作らないようにする、といったもの。また什器を壁の代わりの仕切りとすることによって、開放感をあたえ見通しを良くすることもでき、より多くの商品を陳列することができるため、こういった工夫を行なう店舗が多い。

売場効率

売場効率とは、売り場がいかに効率よく活用されているか、また商品の販売数が期待しているものかどうかの期待値を、数値として表すためのものである。売場効率は「売場効率=年間販売額÷売場面積」の計算式で表される。つまり売場効率とは、売り場の面積1㎡あたりの年間販売額を指す言葉。この数値を店舗の様々な商品ごとに表し比較することによって、売り場でどの商品がよく売れているかを分析することができ、商品を効率よく売るための陳列面積の計画を立てることが可能。他にも、売り場内だけでなく同業他社との売場効率を比較することで、地域的なものによる商品の売れ筋などを把握して、営業戦略を立てることも可能となる。

売場面積

売場面積とは、店舗において売り場の規模がどれくらいであるか、ということである。また売場面積は、その店舗の一定の面積においてどの商品が効率よく売れているかを表すための数値である、「売場効率」を計算するための基礎となる数字。なお、事務所やバックヤードと呼ばれる、従業員が店舗の奥で商品などを補充するなどの作業を行なっている場所は売場面積には含まれない。一般的に売場面積の大きい大型店と呼ばれる店舗の方が、小型店に比べて売り上げが高く、集客率が高い。そのため各店舗では、いかに売場面積を大きくするかが課題とされており、出店の際には交通アクセスの良いところの他に、売場面積が大きく取れる場所が重視される。

売場レイアウト

売り場レイアウトとは、営業政策や人間の行動心理に基づいて、店舗内の什器の陳列方法や商品の陳列方法などを計画して配置することである。顧客が店舗の中にとどまる時間をできるだけ長くし、より多くの什器の前を通るようにすることで、たくさんの商品を見てもらえる。そのため、什器を島状にし、その間を人が通るように配置する。顧客の目的となるような商品を店舗の奥に置くことで客足を誘導し、その間に目的外の商品も購入するように、各所に目にとまる商品陳列を各店舗では工夫。また、商品をより魅力的に見せるための照明などもレイアウトに含まれ、奥の方の照明を明るくすることで、顧客の目線を奥へと誘導し、店舗の奥にある商品にも近づかせることができる。

売れ筋

売れ筋とは、特によく売れている商品や際立って販売数が良い「優秀な」商品のことを指す。対義語は「死に筋」である。店頭では、「売れ筋」と「死に筋」をバランスよくミックスして売り場を作る場合が多いが、「死に筋」が店頭の売り場を占拠している状態では売り上げは上がらない。ただし、一部の売れ筋商品もしくはサービスが、売り上げ全体から見たときに多くの割合を占めていることはよく発生。こういった状況に対して、「売れ筋」商品がどれなのか、在庫状況は適正なのか、分析を行なう立場の人間のことをスーパーバイザーと言うが、大抵の実店舗を持つコンビニやスーパーマーケットなどの企業ではこういった役割のスタッフを配置する。

ABC分析

ABC分析とは、元々は能率的な在庫管理のため在庫品を分類する分析手法で、重点分析とも言う。在庫品を品目別に価格と販売量、もしくは売上高の多い順にA、B、Cにグループ分けし、それぞれ重点のかけ方を決定・管理する前提となる分析方法。売上高の大きい商品の上位数品目は、売上高全体に占める割合が多いため、重要な商品と見なすことができる。その反対に、売上高の下位に位置する商品は、多数の品目を合算しても売上高全体に占める割合はさほど大きくならないことが多いため、管理対象としてあまり重要ではない商品とすることができる。商品の在庫管理だけでなく、品質管理や顧客管理にも、ABC分析が用いられるようになった。

エアーPOP

エアーPOP(エアーポップ)とは、別名「パンチングPOP」とも言い、消費者に商品の存在を宣伝するために用いられる、中に空気を入れた立体的な宣伝広告である。消費者に対して、購入予定の無い商品の存在を宣伝する販促手段をPOP(ポイント・オブ・パーチェイス)と呼び、消費者に対してより注目度を集める販促手段として、エアーPOPが用いられている。立体的な形状の表現が可能であることから、印象強く商品を宣伝することができ、販売元が購入目的の無い消費者に対して、売り出したい商品を強調する手段として用いられる。また、立体的であることから販売スペースのレイアウトを工夫する必要があるが、中身が空気であるため軽量であり、吊すことやレイアウトの変更も容易に可能である。

エブリデイ・ロー・プライス

「エブリデイ・ロー・プライス」とは、チラシ特売やタイムサービスのように一定期間のみの価格引き下げで集客する販売促進活動を排除し、顧客が「安い」と感じられる価格ラインまで永続的に商品の価格を引き下げ、顧客の価格に対する安心感を勝ち取り、集客していく販売政策のことを言う。実現していくためには、単なる施策に止まらず、その会社の経営方針にまで昇華させる必要がある。アメリカで最大手のディスカウントストアなどで実施されるが、日本の流通業の中で実現できているナショナルチェーンはいまだない。「エブリデイ・ロー・プライス」を真に実現していくためには、サプライヤーに対する価格交渉力、店舗運営にかかる経費率の削減、全社一丸となって推進していくトップマネジメントの強いリーダーシップが必要である。

エンド陳列

エンド陳列とは、商品を陳列するゴンドラと呼ぶ棚の什器を島の状態に並べたときに、両端にくるゴンドラに商品を陳列することである。エンド陳列は、売り場内でも通路に面したところに設置されており、店舗の出入り口やレジの前にあるため、通常の陳列よりも人目につきやすいと言うこと、普通の什器よりも大量に商品を置けることが利点。エンド陳列の商品を何にするかが店舗の売り上げにつながるため、各店舗ではそのときの季節に見合った商品や、広告の品などといった売れる商品、売り込みたい商品などを陳列することも。エンド陳列の欠点は、大量の商品を陳列することから商品が崩れやすく、売り場の見通しが悪くなってしまうといった点である。

オープン価格

オープン価格とは、メーカーが定価を決定していない商品の価格のことである。メーカーは小売業者に対して、おおよその希望小売価格を設定するのが従来の流通であったが、近年目玉商品として極端に低い価格で商品を販売する小売業者が登場。定価に近い価格で売る小売業者と、極端に安値を付ける小売業者がいた場合、二重価格が発生してしまう。そのため消費者の混乱を招かないように、あらかじめ定価を設定しないメーカーが増加。オープン価格に設定しておくことは、消費者にとって安値で商品を入手可能になる利点があるが、どの価格で買うのが妥当かという目安がないということにもなる。それにより、消費者には価格を見極める目が必要となる。また、小売業者にとっても価格を需要と供給のバランスにより一致させる手腕が問われる。

オープンキャンペーン

オープンキャンペーンとは、購入や来店を条件とせずに新聞やウェブサイトなどで広く呼びかけ、クイズやアンケート、コンテスト形式などで抽選をし、景品を提供するキャンペーンである。商品の購入や存在認知の促進のために応募者を集め、景品を提供する販促活動であるプレミアムキャンペーンのひとつ。2006年(平成18年)4月までは、この懸賞で提供できる景品の値段は最高1,000万円までと規制がかかっていたが、それは廃止となり、以降2018年(平成30年)4月現在、1,000万円を超える額の景品でも可。これは、直接的かつ即効的な販促効果があるため、多くの企業が取り入れている。新製品発売に伴うPRや新店舗開店、周年記念イベントなどでの実施が多い。

オープン陳列

オープン陳列とは、店員を通さずとも自由に客が商品を直接手にとって見たり、カゴに入れてレジまで持っていったりすることができる陳列方法のことである。その他の呼び方は、裸陳列やセルフ・セレクション式。ショーケースに商品が入っているショーケース陳列とは異なり、客は店員に気がねすることなく欲しい商品や気になる商品を手に取ることができるため、より多くの商品を売り込むのに有効である。また、その場所ごとに店員を必要としないため、人員の削減にも繋げることが可能。欠点は、客自身が商品を手に取るため陳列してある品物が崩れやすく、ショーケースに入っていないため温度管理などが難しいので、商品が汚れやすいといったことが挙げられる。

横断幕/懸垂幕

横断幕/懸垂幕とは、主に各種お店の店頭に設置され、現在お店がアピールしたい内容を一目瞭然の形で示すために使われる広告物である。横断幕は横に広い物で、懸垂幕は縦に広い物。一般的に最低でも5mから、場合によっては十数mの長さにもなるなど長大な物も多く、どれだけセンセーショナルに顧客に自社の商品をアピールできるかが重視される。例としてスーパーマーケットの場合、特売日や特定の商品(秋の場合、さんまが大量入荷しました!など)が入荷したことをアピールするケースも。また、グランドオープンや新装開店、閉店セールといった一大イベントの開催を広く分かりやすく客に告知し、集客するために用いられる物である。

おとり販売

おとり販売とは、店舗に顧客を引き寄せるために、ある商品に関してあえて利益を考えずに、コスト割れで赤字となることを覚悟の上で目玉商品として売りだすことである。こういった商品はおとり商品、またはロス・リーダー(損失先導商品)とも呼ぶ。このおとり販売の目的は、おとり商品を売り在庫を無くすことではなく、おとり商品によって得た多くの顧客に対し、利益のある他の商品を売ることで店舗の売り上げを上げること。そのため、おとり商品として選ばれる商品に関しては、あらかじめ利益の低い売れ残りとなった商品ではなく、一般的に知名度が高くより多くの顧客にとって必要の頻度が高い、店舗にとって売れる物が多く選ばれる。

オピニオンリーダー

オピニオンリーダーとは、特定の集団の中で、意見や意志の方向付けに強い影響力を持つ人物のことである。オピニオンリーダーの影響の一例として、テレビで芸能人が特定の商品に対しておいしかったと発言し、影響された消費者がその商品を購入する、といったものが挙げられる。芸能人や著名人だけではなく、消費者が消費行動を選択する際に影響を与える人であればオピニオンリーダーと言える。スーパーマーケット付近にある料理教室の先生、主婦仲間のリーダー的存在など様々な形で存在。また、スーパー内の八百屋や魚屋にプロフェッショナルを置くことで、その人物が消費者との信頼関係を築いてオピニオンリーダーとなるケースもある。

オンパック

オンパックとは、商品の上に直接プレミアム(おまけ)やクーポンなどを特典として付与する販売手法のこと。店頭でお客様が商品を選ぶ際、特典に魅力を感じて、購買に繋がるきっかけを仕掛ける。商品パッケージ内に、あらかじめクーポンや粗品などを特典として付与しておく販売手法をインパックと言うが、例えばキャンペーン期間のみ特典付与を実施する場合、パッケージを通常の物と別途制作する必要がないため、オンパックの方がコスト面の負担が少ないことが利点。昔ながらのお菓子に玩具等のプレミアムが付いた商品などは定番的なオンパック販売である。またペットボトルドリンクにプレミアムを付けるオンパック販売も定着している。

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