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スーパーとは

「スーパー」についてまとめました。
私たちの毎日の暮らしに欠かせないスーパーですが、定義、分類などの詳細を説明できる方は少ないのではないでしょうか。実はそれぞれに違いがあり、経済産業省で定める分類もあるのです。
今回は、身近な存在でありながら、意外と知らないスーパーの役割や種類などについて解説するとともに、コンビニとの違い、売上高の多い有名な大手グループもご紹介。いつも行っているお店について詳しくなれます。

スーパーとは
スーパーの役割
スーパーとコンビニの違い
スーパーの種類: 総合スーパー（GMS）; 専門スーパー（SM）; その他のスーパー
全国各地のスーパーの大手グループ: イオングループ; セブン＆アイ・ホールディングス; パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス; ベイシアグループ; アークスグループ; イズミ; サンリブグループ
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スーパーとは

日本におけるスーパーの定義については、1958年（昭和33年）に「日本セルフ・サービス協会」（現・全国スーパーマーケット協会）が「単独経営のもとにセルフサービス方式を採用している総合食料品小売店で、年間売上1億円以上」としたのが最初。単独経営とは、いわゆる市場のように個人商店が集まっているようなものは該当しないという意味ですが、売上規模については現在とは若干合わなくなっているという見方もあります。

経済産業省では、スーパーを「高頻度に消費される食料品や日用品に特化し、買い物客のセルフサービスによって商品を購入できるようにした小売事業」と定義。統計調査などでは売場面積、扱う商品分野ごとの売上額の全体に占める割合、従業員数などの様々な項目によってスーパーをさらに細かく分類しています。

例えば「(1)食料品の販売額が全体の70％以上　(2)売場面積が250㎡以上　(3)セルフサービス方式」は「食料品スーパー」。「食料品、衣料品、住関連のいずれも全体の70％を超えない場合で、従業者50名以上の店舗」は「総合スーパー」とされているのです。

スーパーの役割

スーパーは、私たちの生活に不可欠な存在です。チェーン店も多く、一括で大量に仕入れたり、自社ブランド商品を作ったりすることにより、生鮮食料品から乾物類、調味類、飲料まで、常に安定した低価格で提供。こうしたスーパーの企業努力もあって、私たちは平素、いつでも食品などを安心して購入することができるのです。

また、調理パンや弁当、寿司、メインとなる和洋のおかず、副菜、サラダ類なども販売されており、忙しい現代人の強い味方。さらに、こうした大量の商品が動くスーパーでは、物流から店内の商品管理、レジ周りまで、私たちの身近なところで多くの雇用を生み出している存在でもあります。

スーパーとコンビニの違い

スーパー（スーパーマーケット）とは、消費頻度の高い食料品や日用品をセルフで買い回ることのできる小売店のこと。一方、コンビニはコンビニエンスストアの略。駅周辺など利便性の高い場所で日用雑貨や食品を提供している、名前の通り便利さを追求した小売店です。基本的に年中無休で、24時間営業ではない店でもスーパーより長時間開けているところがほとんど。品揃えではスーパーに負けても、早朝・深夜などの時間帯、出先で土地勘のない場所など、ちょっと困った、というときに頼りになるのはやはりコンビニです。

スーパーとコンビニ、どちらも身近な小売店ですが、両者の明確な違いは面積で、コンビニの場合、経済産業省によると30㎡以上250㎡以下。スーパーは種類によって売場面積が違ってきます。

スーパーの種類

スーパーには様々な種類が存在します。経済産業省が定める分類表によると「総合スーパー」と呼ばれる業態には大型総合スーパーと中型総合スーパーがあり、その違いは面積。衣・食・住の小売販売額がそれぞれ70％未満で、従業員が50人以上の事業所というのは大型、中型の共通事項です。
「専門スーパー」というカテゴリには衣料品スーパー、食料品スーパー、住関連スーパーがあり、それぞれ主軸カテゴリ商品の販売額が70％を超えていること、と定められています。
また「その他のスーパー」という分類も存在。こちらは総合スーパーにも専門スーパーにも、またコンビニやドラッグストアにも該当しないセルフ方式の店とされています。

総合スーパー（GMS）

「GMS」（General Merchandise Store）とも呼ばれる総合スーパーは、食料品と並行して雑貨や衣料品など衣・住も総合的にカバーしているのが特徴です。大型店では、家電や家具類なども扱う例もあり、商品ジャンルが幅広いことから売場が複数階層にわたり、どちらかと言うと百貨店に近いイメージ。売場面積によって大型と中型に分類されています。

区分	売場面積	セルフ方式	備考
大型総合スーパー	3,000㎡以上（都特別区及び政令指定都市は6,000㎡以上）	〇	衣・食・住にわたる各種商品の販売額がそれぞれ10％以上70％未満の範囲内である従業者が50人以上の事業所
中型総合スーパー	3,000㎡以下（都特別区及び政令指定都市は6,000㎡以下）	〇	衣・食・住にわたる各種商品の販売額がそれぞれ10％以上70％未満の範囲内である従業者が50人以上の事業所

専門スーパー（SM）

専門スーパーは、主要商品のカテゴリによって「衣料品スーパー」「食品スーパー」「住関連スーパー」の3つに分類されており、セルフ方式であること、またそれぞれ専門とする分野の商品の売上比率が70％以上である点が共通点です。

衣料品スーパーは、総合スーパーの衣料品売場と比べると、品揃えの研究が徹底されているのが強みで、消費者からの支持を集めています。食品スーパーは、食料品を中心に販売。なかでも生鮮食品に注力しています。
住関連スーパーは、ホームセンターを含む分類。住居や外周り関連の商品を中心にしており、売場面積が大型化する傾向にあると言われています。

区分	取扱商品等	セルフ方式	売場面積
衣料品スーパー	衣が70％以上	〇	250㎡以上
食料品スーパー	食が70％以上
住関連スーパー	住が70％以上
ホームセンター	住関連スーパーの内金物＋荒物＋種・種苗が0％を超え70％未満

その他のスーパー

日ごろ身近に使っているスーパー以外にも、話題になっているスーパーとして業務スーパーや外資系スーパー、百貨店系のスーパーなどがあります。

まず、業務スーパーですが、業務用として家庭用よりも1商品の容量が多く、価格が安いことで人気となりました。通常の家庭での消費量に合った商品も増え、より使いやすくなったという声もあります。主力商品はカット野菜を含む冷凍食品。保存がきくため、1パックが大量でも消費に困ることはありません。ただし、輸入品が多いため、国産にこだわる人はチェックするのがおすすめです。

同様に、大量で安いと好評なのが外資系スーパー。ただし、フランスの「カルフール」やアメリカの「ウォルマート」などは日本市場で苦戦し、結果的にはコストコだけが成功を収めた形になっています。特徴としては倉庫型の売場、ボリューム感とお得感のある価格設定。また、会員制というのも他にないスタイルです。

この他、別系列として百貨店系スーパーという形態も存在しています。

全国各地のスーパーの大手グループ

国内のスーパーには、全国にチェーン展開する大手総合スーパーグループ、地元密着で展開するスーパーなどがあります。ここでは、売上規模のみならず、ユニークな展開でエリアを絞って展開している大手スーパーグループをご紹介。耳なじみのない社名でも、グループ企業の方なら知っている、という会社もあるのではないでしょうか。
非常に競争の激しい世界なので、買収劇もかなりの頻度で起こるのもこの業界ならではです。

イオングループ

イオングループは、2020年（令和2年）2月期で連結営業収益8兆6,000億円を誇る巨大企業。1989年（平成元年）に旧ジャスコグループからイオングループに名称を変更し、誰もがよく知る「イオン」「イオンモール」「イオンタウン」などの展開を進めてきました。
「イオン」（AEON）とは、ラテン語で「永遠」を表す言葉。お客様への貢献を永遠の使命とするお客様志向や地域貢献等を基本理念に掲げ、ヘルス＆ウェルネス事業の強化やアジア圏への出店も進めています。プライベートブランドのトップバリュ製品も多いです。

セブン＆アイ・ホールディングス

コンビニのセブンイレブンでおなじみのセブン＆アイ・ホールディングスですが、グループ企業は50社超。スーパーの「イトーヨーカドー」をはじめ、百貨店の「そごう西武」や生活雑貨の「LOFT」、レストランの「デニーズ」、雑貨の「Francfranc」など、グループ会社の業態は非常に多彩です。

ATM、電子マネー、クレジットカードや保険など、暮らしに身近な金融サービスも提供。「セブン＆アイ」に含まれる「セブン」とは7つの事業領域を示し、「i」は「innovation」(革新)と「愛」を表しています。

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス

2019年（令和元年）2月にドン・キホーテホールディングスから現在の「パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス」に商号変更しました。連結対象会社に「ドン・キホーテ」や「ユニー」「APITA」「長崎屋」などを擁し、2020年（令和2年）6月期の連結決算では、売上高約1兆6,800億円を誇るグループです。
ディスカウントストア事業とスーパー事業の2本柱を中心に展開。特に、ディスカウントストア事業では元祖ドン・キホーテのDNAが存分に息づく「MEGAドンキ」、驚く安さを打ち出す文字通りの店名「驚安堂」（きょうやすどう）の展開など、「ワクワクドキドキ」の提供を形にしています。

ベイシアグループ

ベイシアグループは、1958年（昭和33年）に創業した「いせや」を引き継いでショッピングセンターチェーンを展開する「ベイシア」を母体とし、物販と流通サービスの28社をグループ会社として擁しています。国内ホームセンター業界の最大手「カインズ」や、女性層にも顧客拡大して話題の作業関連用品店「ワークマン」、カー用品の大型専門店「オートアールズ」他、店舗数は全国で合計2,000店。コンビニ・ローソンのフランチャイズ展開を支援する「SAVE　ON」や家電量販店「ベイシア電器」、アミューズメントパーク「あそびのくに」など、多様な業態展開をしています。年商は2021年（令和3年）2月末で約1兆271億円です。

アークスグループ

アークスグループは、北海道・札幌に本社を持つ「ラルズ」と、帯広に本社を置く「福原」が2002年（平成14年）に経営統合して発足。グループ会社「東光ストア」や「ユニバース」などを含むスーパーマーケット事業と、その他事業会社の戦略を立案する純粋持株会社として存在しています。
北海道、青森、岩手などで展開する店舗は2020年（令和2年）2月末で合計345店舗。また、ベイシアグループ傘下のカインズとフランチャイズ契約を交わし、北海道で第1号の「カインズホーム」を出店するなど、柔軟な戦略も特徴的です。

イズミ

イズミは、広島県広島市に本社を置くスーパーのチェーン展開をする会社。スーパーマーケット事業の「ゆめマート」、総合スーパー「ゆめタウン」など、中国・四国・九州を中心に展開し、2018年（平成30年）にセブン＆アイ・ホールディングスとの業務提携を発表しています。

グループの連結営業収益としては2020年（令和2年）2月で約7,440億円を誇り、さらに四国の地盤固めにマルヨシセンターとの資本業務提携。また、ECショップを強化し、アプリの販促活用も進めています。

サンリブグループ

「サンリブグループ」は福岡県北九州市に本社を置くスーパーで、九州や中国地方を中心にチェーン展開している会社。スーパーとしては「サンリブ」と「マルショク」の2ブランドです。ネットスーパーでは、地域限定ながら朝注文すれば当日配達するというサービスも展開し、さらに仕送りにも対応。注文金額の下限はあるものの、きめ細かでユニークなサービスを展開しています。